メリットとデメリット

ハウスメーカーには大手ハウスメーカーと中小ハウスメーカーがありますが、大手ハウスメーカーがはじめから規格化・工業化住宅を販売する目的で設立されたのに対し、中小ハウスメーカーは工務店が発展・派生した結果、規格住宅を販売するようになったという経緯があります。

よって、中小ハウスメーカーは大手ハウスメーカーに比べて信用力・開発力は落ちる反面、融通が利きやすいという特徴があります。

（１）コスト

ハウスメーカーは元来、住宅の低コスト化を図るために考え出された方法なだけに、原価としてのコストは大変安いといえます。

ただし、ハウスメーカーは数を売ることが事業構造的に最も重要なことであるため、工務店や建築家に比べて広告費や展示場の建設・維持費、営業マンの人件費などに多額の経費を投入します。

公表されている資料によりますと、実際の工事費は価格の58％に過ぎませんが、これらの営業経費が30％ほど上乗せされますので、結果として絶対的に優位といえるまでの安さにはなりません。

また、ハウスメーカーのコストは、規格内でおさまる住宅は安く建てることができますが、規格を外れれば外れるほど急上昇することが一番の特徴といえます。

規格を外れる原因としては、建て主の要望の他にも、都市圏の狭小地や不整形地などは、斜線制限や近隣との調整によって建物の形が複雑になりやすく、結果としてコストが上がってしまいます。

よって、「広く形の整った土地が多い地方では比較的安く、狭く形の複雑な土地が多い都市部では比較的高い」というのが、よく言われるハウスメーカーのコストの特徴といえます。

なお、ハウスメーカーが「坪○○万円」と表示しているのは本体価格のみの価格であり、ほとんどの工務店や建築家の表示方法と異なりますので、最終的に見積りを取らないと単純な比較はできません。

（２）設計の自由度とデザイン

ハウスメーカーは規格住宅という前提ですので、設計の自由度は最も低いものになります。

オプションや色の選択肢を増やしたり、仕様の幅を持たせることによって設計の自由度を上げている商品もありますが、規格住宅である以上、完全な自由設計にはなりえません。

ただし、ほとんどの建て主にとってはハウスメーカーのもつ設計の自由度で十分である場合が多く、何を望むかによっては、設計の自由度が低いことが即デメリットということにはなりません。

デザインに関しては、ここ最近デザインに力を入れているハウスメーカーが多く、大規模なマーケティングと開発体制によってデザイン開発を行うため、多くの方の好みに合う商品がそろってきています。

しかし、デザインを「個性」ということで捉えるならば、やはり数を売らなければならないハウスメーカーの場合はデザインの展開に限界があり、数が広まることによってデザインが飽きられ、没個性化する可能性があります。

結局、ハウスメーカーの本質は、住宅を規格化・工業化することによって量を売り、コストを下げることにありますので、自由度や個性は最も犠牲にせざるを得ない要素であり、そのトレードオフの関係を理解してこそハウスメーカーの家のメリットを享受できることができます。

（３）品質

ここでは、「欠陥住宅になりにくい」「手抜き工事を防ぎやすい」という視点で品質を考えて見ます。

商品数の限られるハウスメーカーは、欠陥住宅や手抜き工事が発覚した場合のインパクトが非常に大きいため、欠陥住宅になるほどの手抜き工事を積極的・意図的に行う動機は働きません。

一方、欠陥住宅を防ぐためには、「監理」を厳密に行うことが大切です。

しかし、通常ハウスメーカーの家の施工は提携工務店と呼ばれる下請け工務店が行いますが、基本仕様が決まっているために、一度それを覚えてしまえばあまり厳密な監理はせずとも失敗はない、という油断が生じがちです。

実際、ハウスメーカーの欠陥住宅は総体的に少ないといえますが、油断や過失からの欠陥住宅が報告されることもあり、それを防ぐための客観的に検証可能なシステムが待たれるところです。

（４）保証

施工者は、品確法によって竣工後１０年間の瑕疵保証を義務付けられており、それはどの依頼先でも変わりありません。また、20年保証など、会社によって独自の保証をつけている場合もあります。

特に大手ハウスメーカーは上場企業も多いため、保証期間内に倒産してしまう可能性が低く、比較的安心して保証を期待することができます。

（５）ローンの組みやすさ

量を扱うハウスメーカーと金融機関は取引件数も多く、流れ作業的にスムーズにローンを組むことが可能です。また、グループ内に金融機関があるハウスメーカーもありますので、最もローンの組みやすい依頼先といえます。

ただし、最近の融資審査では、借りる本人の信用力により比重が置かれますので、最終的に借りられるかどうかはあくまでも建て主本人の信用次第ということになります。