家づくりの前には、必ず計画地の地盤調査が必要です。
地盤によっては地盤改良が必要になり、思わぬ出費になることがありますので、地盤が弱い可能性のある土地の場合は、あらかじめ地盤対策費を予算に見込むことが必要です。
◆地盤調査
地盤調査では、土層や土質、地下水の水位、地盤の硬軟、障害物の状況などを調べます。
調査の方法は、次の2種類が主流となっています。
【ボーリング試験(標準貫入試験)】
機械で縦孔を堀り、その孔を利用して地盤の硬さを測定し、地中の土を採取し地質、地層構成の調査や地下水位の調査を行います。この試験で実測された値を「N値」といい、地盤の硬軟を表す目安となります。
この試験方法は「支持層」を探し、正確に地耐力を知ることが可能であり、また地中の土を採取することができるなどの利点がありますが、広い作業スペースが必要なことや費用が約20万円〜25万円と高額なため、重量構造物の計画地で採用されています。
支持層とは、建築物を支える硬い地層(N値50)が5メートル連続する層のことをいいます。
【スウェーデン式サウンディング試験】
ドリルのような先端を取り付けた鉄の棒を土の中に回転させながら入れることにより、地盤の硬さや地層構成の調査します。この調査結果を計算式によりN値に換算して地盤の硬軟を表しますが、計算式によって推定された値のため誤差が生じやすく、近隣の土質データや地形図などと総合して判断することが大切です。また、ボーリング試験のN値と区別するために「換算N値」といいます。
この試験方法は、広いスペースを必要とせず、機械の設置や操作が簡単で、費用が約4万〜6万円と負担が少ないため、戸建住宅など小規模構造物の計画地に多く採用されています。
どちらを選択するかは住宅の構造、規模などをにより判断する必要がありますので依頼先に相談してください。
◆地盤改良
地盤調査の結果が軟弱地盤などの異常が認められた場合には、建築する住宅を支えることができる地質に改良したり、補強する地盤改良工事が必要となります。
地盤調査の結果や建物の構造、形、重量などの条件にあわせた適切な工法を選択することが大切です。
工法はいろいろありますが、主に4つの工法に分類されます。
【表層改良工法】
軟弱層が地表面から約2メートルまでの比較的浅い場合の改良方法です。
計画地の土を掘り起こし、セメント系固化材と混ぜ合わせ、ローラーなどで締め固めることにより地耐力を強化します。
【柱状改良工法】
軟弱層が地表面から約2〜8メートル前後の中層に適する改良方法です。
軟弱地盤にセメント系固化材を筒状に注入し土と混ぜ合わせコラムと呼ばれる柱を造ります。このコラムにより建物を支える工法です。
【杭による改良工法】
軟弱層が地表面から約8メートル以上の深層に適する改良方法です。
硬い地盤(支持層)まで鉄やコンクリートで作られた杭を打ち込み建物を支える工法です。
【RES−P工法】
Reinforced (補強) Earth (地盤) with Steel Pipe (鋼管) の略で、弱い地盤中にパイプ(細経鋼管)を貫入して、地盤とパイプ周面の摩擦力とパイプ先端の支持力との複合作用により、沈下防ぐ工法です。